はじめに
本原稿では、ビジネスでよく使われる、取引形態の略語を説明します。btob（企業と企業）、ｂtoⅭ（企業と一般消費者）はよく知られていますが、他にもｂtoｅ（消費者直接取引）、ｂtoｇ、ｄtoｃなど、があります。そうしたさまざまな取引形態について詳しくわかりやすく説明します。
【btob】
Business to Businessの略でb2b。企業間の取引を意味し、企業が企業に向けて商品やサービスを提供するビジネス形態です。
【btoc】
Business to Customerの略でb2c。企業と直接個人（一般消費者）に提供するビジネス形態です。
【btoe】
Business to Employeeの略でb2e。企業が従業員に対して提供するサービスの形態を指します。福利厚生としての要素が強い取引です。
社員食堂やケータリングサービス、オフィスコンビニもｂtoｅに含まれます。
【btog】
Business to Governmentの略でb2g。官公庁、地方自治体などに対して企業がモノやサービスを提供していくモデル形態です。
具体的には、消耗品から道路などの公共工事、コンサルティングまで、モノやサービスを企業が販売し、それを国や自治体が購入します。
多くは入札の手続きを踏みますが、継続的な取引になる場合もあります。
国や地方の施策に基づく大規模なビジネスが多く、取引することで企業にとってもブランディングにもなります。
【ｄtoｃ】
Direct to Consumerの略でd2c。メーカーが仲介業者を通すことや店舗販売をすることなく、自社のECサイトなどから直接、顧客に販売するビジネス形態です。大きなメリットとしては中間マージンや手数料などの諸経費がカットできる点です。
Amazonなどのモール型が主流ですが、自社のECサイトを使って集客する企業も増えてきています。
通販サイトに出品する場合の制約がないため自由なＷｅｂマーケティングの施策が可能となります。
btob、btocマーケティングの違い
企業にはそれぞれ設定したマーケティング戦略があり、企業の戦略的なマーケティング活動はその方策に基づいて行われています。
企業のサービスは概ねbtobとbtocの２つに分類されます。各企業が行う取引がbtobかbtocかによって顧客に提供するサービスや営業方法が大きく変わります。
製品やシステムを購入する場合では、消費者の好みや感情によって購買行動が変化する傾向があるのがbtoc。
一方、btobは顧客が企業となるので、商品やサービスを購入する基準は費用対効果が重視されます。
購入までの意思決定に関しては、btocでは個人が直感的に、短い期間で購入を決定するのに対し、btobの場合は意思決定に多くの人間が関与し、商品の購入決定までに長い時間を必要とするのが一般的です。
btob、btocの市場規模
令和２年度の日本国内のbtocにおけるEC取引（消費者向け電子取引）の市場規模は19.3兆円で前年とほぼ横ばいとなりましたが、btobにおけるEC取引（企業間電子商取引）の市場規模は334.9兆円で前年比5.1％減少となりました。
新型コロナウイルスの感染拡大の対策としてECの利用が推奨され、物販系分野の大幅な市場規模拡大につながりました。
一方、旅行、サービスの縮小によってサービス系分野の市場規模は大幅に減少し、結果８３０億円の減少となりました。EC化率はbtocECで8.08％（前年比1.32ポイント増）、btobECは33.5％（前年比1.8ポイント）の増加傾向にあり、商取引の電子化が進展しているとみられます。